通いの場の概念と類型の整理
-把握と支援の基盤づくりに向けて-
東京都および東京都介護予防・フレイル予防推進支援センターでは、区市町村が通いの場を把握し、地域診断や活動の支援を進める際に役立つよう、通いの場の概念や主な目的に応じた類型を整理しました。以下の図では、その全体像を示しています。
より詳しい内容については、以下の資料をご覧ください。
多様な通いの場を整理・把握する際に参考となる考え方をまとめた資料
  • 通いの場の捉え方と把握について
    -通いの場の概念と類型及び住民主体の考え方-
  • 介護予防に資する「通いの場」の概念・類型および類型の活用方法の提案.
    日本公衆衛生雑誌:69,497-504,2022.
多様な通いの場を整理・把握するためのツール
通いの場の機能強化・継続支援コンテンツ集
通いの場や日常生活でフレイル予防に活用できる、実践的なツールやチェックシートを紹介しています。
  • フレイル予防スタートブック
    通いの場等で活用できるフレイル予防ちょい足しプログラムRを掲載しています。
  • ちょい足しプログラム実施記録表
    日々のフレイル予防の取組を記録するためのシートです。
  • 本日の8ミッション(健康生活応援チェック表)
    「運動」「栄養・口腔」「心理・社会」「セルフケア」の観点から毎日取り組みたい8つの健康行動をまとめたチェック表です。(1週間分×4種類)
  • 評価シート(体力チェックシート)
    体力測定の結果を記録・プロットすることで、対象者の体力を同性・同年代と比較できるシートです。
通いの場の立ち上げ・推進・評価に役立つ手引き・実践資料集
地域診断や通いの場の評価・効果分析に活用できるツール・動画
  • PDCAサイクルに沿った「通いの場」の
    取組を推進するための手引き
    通いの場の取組をPDCAサイクルに沿って推進・評価するための実践手引きです。
    評価に活用できるフレームワーク「ACT-RECIPE」や設問例も掲載しています。
  • 通いの場評価シート(Excelファイル)
    通いの場事業をPDCAサイクルに沿って評価・推進するためのチェックシートです。「ACT-RECIPE」の枠組みに基づき、事業の現状把握や改善に役立てることができます。(※個別の場の評価ツールではありません)。
  • 系統的な通いの場づくりのための
    地域診断の手引き
    通いの場づくりに向けた地域診断の指標を整理したものです。掲載された指標は、圏域ごとの傾向分析や、各圏域に適した戦略の策定、継続的な支援策の検討に活用できます。
  • PDCAサイクルに沿った取組の推進に資する研修会
    (厚生労働省. 令和5年8月.)
    PDCAに基づく取組を推進するための通いの場の捉え方、ロジックモデルを活用した戦略策定、評価枠組み(ACT-RECIPE)について解説しています。
  • PDCAサイクルに沿った取組の推進に資する研修会
    (厚生労働省. 令和7年2月.)
    自立支援・介護予防に向けた戦略的な通いの場展開のヒントを紹介しています。
通いの場等の課題解決や展開戦略に活用できる資料・動画
  • 実践事例から紐解く
    多様な通いの場推進のしおり・事例集
    多様な通いの場の立ち上げ・継続・展開における課題と支援ニーズを、実践事例に基づいて整理した資料です。運営側の動きと行政等の支援内容を4つのステップに分けて紹介しています。
  • 担い手を見つけるためのヒント集
    -みんなでつくる通いの場
    多様な通いの場における「担い手」を見つけるための6つのポイントと、それに対応する自治体の支援例を紹介しています。アンケート調査と好事例調査に基づき、実践的なヒントをまとめています。
  • 地域の実情に応じた官民連携のヒント
    官民連携による通いの場の実践事例を紹介しています。高齢化や地域資源の違いに応じた、現実的な場づくりのヒントをまとめています。
  • あなたのまちの「居場所」ナビ
    高齢者の「居場所」をみつけるためのヒント
    高齢者の「居場所」づくりのヒント集です。多様な実践事例を通じて、地域にある居場所の再発見や関わり方を考える手がかりを紹介しています。
  • 通いの場の課題解決に向けたマニュアル ver1
    厚生労働省令和5年度介護予防活動普及展開事業の成果物です。通いの場に関する課題を一般化・抽象化し、それぞれの課題を解決するためのポイントが示されています。(弊研究所職員が執筆・作成に関与)
東京都介護予防・フレイル予防推進支援センターによる都内自治体への調査結果
区市町村における通いの場づくりの課題や支援ニーズについて把握することを目的に、各自治体の介護予防担当者に対し、アンケート調査およびヒアリングを実施しています。
自治体アンケート結果
自治体ヒアリング結果
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令和6年2月19日

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